空室｜不動産投資コラム |

不動産物件を所有していると、さまざまなメリットやデメリットを考慮する必要があります。
今現在は満室になっている物件でも、空室が出たり周辺環境が変わって物件価値が下がったりすることも考えられます。
不動産投資で失敗しないポイントは、考えられるリスクを明確にしたうえで、いつまで保有するかという「出口戦略」をしっかり考えることです。

高齢化社会、金融機関における低金利と、何かと将来に不安の多い現代。
節約に励む20～30代の女性も増えてきました。
数千万単位の貯蓄を持っている女性は「富女子」とも呼ばれ、お金を消費するだけでなく、お金を貯蓄することにも興味を持つ女性が増えています。

不動産投資をこれから始めようとしている方にとって、「リスク」という言葉に不安を抱く方も多いでしょう。
しかしそのほとんどは、よく理解して行えば回避できるものです。
不動産投資は株などに比べるとリスクが少ないと言われていますが、投資である以上リスクは少なからず付きまといます。

マンションやアパートには、ファミリー向け・単身向けの物件があります。
部屋の広さや間取りはもちろんですが、ファミリー世帯・単身世帯それぞれに需要も異なります。
不動産投資においては、一体どちらが有利なのでしょうか？

賃貸では、大手を中心にクレジットカード利用可能物件が増加しています。
当グループ会社取扱い物件も、初期費用のクレジットカード払いが可能です。
アットホームが実施した18～29歳学生・社会人男女を対象にしたアンケート調査では、学生の7割、社会人の8割が「契約・更新時にクレジットカードが利用できたら便利」と回答しています。
なかでも社会人女性の利用願望が高いようです。

賃貸物件を借りる際、連帯保証人を求められることが一般的ですが、近年では連帯保証人ではなく保証会社を利用するケースが増えています。
日本賃貸住宅管理協会が行った、平成29年度の賃貸借契約における連帯保証人及び家賃債務保証会社の利用状況の調査では、約過半数の49.8%が家賃債務保証会社のみを利用しているという結果になりました。

人口減少社会に突入し、供給過剰の賃貸住宅市場にあっても、顧客のニーズにあった物件であれば自ずと入居者は付いてきます。
質とニーズを追及することで他物件との差別化が生まれ、人気物件となるのです。

同じエリアに分類されても、道路一本、橋一本渡っただけで入居率が変わってしまうのが賃貸経営。
人口減少のエリアであっても、他の大家さんとの差別化を図る発想力と実行力があれば、満室経営は成り立ちます。
とはいえ、人口減少エリアよりも人口増加エリアに物件を持つ方が、苦労なく満室経営できることは確かです。

一棟もの投資物件を買う際に欠かせないのが、「レントロール＝家賃明細表」のチェック。
簡単に言ってしまえば、物件の賃貸条件を一覧できるようにした表のことですが、法令で決められたものではないので定まった書式はありません。

「育住近接」という言葉を知っていますか？
「育住近接」とは、保育園や学童保育等をマンションや団地内に設置した住まいや、小学校、習い事、学童などと住まいとが近接することを理想とする志向のことです。
ファミリー世帯においては、この「育住近接」をポイントに物件を選ぶ人が増えているようです。